終活を行うにあたっての項目やチェックリストはどんなものか

終活を効率的に行うためには、まずはチェックリストをつくり、項目別に進めていくと良いでしょう。
ここでは、チェックリストの項目を3つ挙げなから、その詳細を説明していきます。
終活は、初めから多くの項目をつくるよりも、少しずつ項目を増やしていくことをおすすめします。

■チェックリスト項目1「葬儀」について

人生のエンディングを彩るセレモニー、それは日本人の心を表す「おもてなしの儀式」とも言えます。
それだけ重要で大切な意味をもつのがエンディングセレモニーなのです。
そこで頼りになるのが全葬連葬儀事前相談員や、厚生労働大臣認可の葬祭ディレクターの資格をもつ専門家たちです。
葬儀の準備や費用など事前準備のプロフェッショナル「全葬連葬儀事前相談員」をはじめ、実際のセレモニーの進行や運営を円滑に行ってくれるスペシャリスト「葬祭ディレクター」が二人三脚となってサポートしてくれる機関を選びましょう。
きめ細かいアドバイスや提案のもと、納得のいくエンディングプランを立てることができます。

■チェックリスト項目2「介護・終末期医療」について

もしも、認知症になったとき介護についての希望はあるのか。
介護されることになった場合、避けたいと思うことはあるのか。
介護にまつわる相談や福祉機器のレンタル等に至るまで、トータルサポートしてくれる窓口を探しておけば、ご自身もご家族も安心です。
また、終末期（治療による回復が見込めない状態）を迎え、自分では意思表示ができなくなったらどうするか。
望む治療と、望まない治療を、事前に決めておくのも良いでしょう。
介護も医療も、一番に尊重されるのがご自身の意思です。
ご家族とも話し合い、お互いが納得し、実現できるエンディングに向けプランを立てていきましょう。

■チェックリスト項目3「財産の整理」について

まずは、金融機関の口座の整理からはじめましょう。
休眠口座や、すでに不要となった口座を解約しておけば、後々の手間も省けます。
また、現在所有している財産を整理して遺言書を作成することも必要です。
遺言書というと「大きな財産はないから自分には関係ない」という方もいらっしゃいますが、実際には少額の遺産で揉めてしまうことも多くあります。
財産の大小に関わらず、法的効力のある遺言書を作成することは重要になります。
その際は、法律の知識が豊富な税理士や弁護士などに相談することで、より明確な内容を記すことができます。

終活はどの項目から始めても問題ありません。
まずは、お手元にエンディングノートを用意して、取りかかりやすい項目からはじめましょう。
チェックリストの項目は終活を進めながら増やすことで、継続意欲にもつながります。

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